NPOが活動を行う場合の問いの立て方は「どうすれば〜できるか？」というパターンになることが多いと思います。
- どうすれば、障害者が就労できるか？
- どうすれば、住民主体の地域づくりができるか？
- どうすれば、二酸化炭素の排出量を減らせるか？ など
「どうすれば〜できるか？」と問うので、その答えは「〜する」となります。原因ではなく、対策が答えとなります。改めて原因を突き詰めるほどのことでなければ、その通り実行してもよいでしょう。
- どうすれば、障害者が就労できるか？ → 障害者の就労訓練をする
- どうすれば、住民主体の地域づくりができるか？ → 住民同士のコミュニケーションを増やす
- どうすれば、二酸化炭素の排出量を減らせるか？ → 市民に啓蒙する など
しかし、それが本当に実効性のある対策かどうかを確認するには、調査して原因を検証してみるべきです。そのとき、「どうすれば」という問いを「なぜ」に変換します。
- なぜ、障害者はなかなか就労できないか？
- なぜ、住民主体の地域づくりができないか？
- なぜ、二酸化炭素の排出量が減らないか？
これだと問いとしては大きいですから、問いを場合分けする必要があるでしょう。また、そもそも実態はどうなのかを調べる必要も出てきます。説明の問いから記述の問いにするわけです。
- なぜ、障害者はなかなか就労できないか？ → ◯◯市での障害者の就労状況はどうなっているか、年齢や性別での違いはどうか、障害の種類による違いはどうか、etc.
- なぜ、住民主体の地域づくりができないか？ → ◯◯市の地域づくり政策はどうなっているか、◯◯市の自治会はどのような活動を行っているか、etc.
- なぜ、二酸化炭素の排出量が減らないか？ → 産業別の排出量はどうなっているか、家庭からの排出の用途別内訳はどうなっているか、etc.
そうして問いを分解して調査すると、意外な答えが見つかるかもしれません。そうすると、もっとピンポイントで効果的な対策をとれる可能性が出てきます。（布田）
