当事者との協働による、社会を変えるための調査—『参加型アクションリサーチ（CBPR）の理論と実践』

　NPOが活動するにあたって、調査の重要性はさまざまなところで指摘されています。その言わんとするところは、「客観的な根拠に基づいて事業をせよ」ということでしょう。というのも、想いが強いばかりに、実態の把握が疎かなまま事業を企画・実施して、結果として成果をあげられないNPOも少なからずいるからです。

　客観的な根拠（エビデンス・ベースド）の重要性は認めつつ、NPOだからこその調査のあり方があるのではないかと思っていたときに出合ったのがこの本『参加型アクションリサーチ（CBPR）の理論と実践』です。

　参加型アクションリサーチ（CBPR：Community-Based Participatory Research）をこの本では次のように定義づけています。

「コミュニティの人たちのウェルビーイングの向上や問題・状況改善を目的として、リサーチのすべてのプロセスにおけるコミュニティのメンバー（課題や音大の影響を受ける人たち）と研究者の間の対等な協働によって生み出された知識を社会変革のためのアクションや能力向上に活用していくリサーチに対するアプローチ（指向）」

　これだけだとわかりにくいかもしれません。やや乱暴ながら簡単にまとめてみると、参加型アクションリサーチは、社会的課題の解決・改善を目的とした、当事者との協働によって行うリサーチだと言えると思います。ただし、具体的なリサーチの方法論を指すのではなく、リサーチの指向性を指しています。アンケートを使った質問紙調査でも、インタビューによる面接調査でも、どういう方法を用いても、社会的課題の解決・改善を目的とし、当事者との協働によって行うという指向性があれば、それは参加型アクションリサーチと言えるでしょう。

　参加型アクションリサーチの原則は次の9つにまとめられています。